- テレビが危ない

最新号の「週刊東洋経済（11/24）」の特集タイトルである。
テレビが危ないといっても、触ったら危険とかいうものではない。
ポケモン事件の時のように、画面の過度の光が脳に悪影響を与えるという話でもない。

しかし、光は色々と人に悪さをするものだなあと感じる次第。
光の功罪については、又いつかじっくりと考察することにしよう。

さて、話を週刊東洋経済の特集に戻す。
副題に?デジタル化で始まった大地殻変動?と出ている。

２００３年から始まる地上波デジタルがテレビの基盤を突き崩すという話らしい。

何しろ、４、５０億新たに設備投資の費用がいるらしい。
これは地方局にとっては１０年分の経常利益だとか。

そりゃ、大変だ。
従来地方局はキー局から送られてくる番組を受けていれば、ネット保証金というのが毎年振り込まれてきた。
自主制作率は１０％なんだそうだ。
売上に占める原価の比率が５％以下だとも書いてあった。
費用のほとんどが人件費。
こういう会社の社長なんか、誰だってできるという指摘もあながち外れてはいない。

しかも、放送局の人間は地方では文化人扱い。
本当に笑ってしまう話だ。

で、２００３年以降、都市部から徐々にデジタル化していくということだが、それに連れてキー局がますますネット保証費を減らすであろうという予測が書いてある。

キー局は今、ＢＳデジタルの予想外の不振に大弱りだそうである。（インターネット私見で去年の今頃、ＢＳデジタルが話題といった記事に、私はそんな話は信じるなと書いた通り。）
大体、金持ちが余裕こいて新しい事業に投資すると、こういう結果になるのが世の常だ。
新規事業は、常にバクチであり、ハングリー精神のない連中には成功等するはずがない。

エフエム東京とミュージックバードの関係なんて、まさしくそれだった。
金持ちは体面の為に、実に無駄な金を平気で使う。
あの空間にはハングリーのハの字もなかった。
おれたちは未来の為に存在し、最先端技術を領導する義務があるのだと私に説教たれた人もいた。
領導するのはかまわないが、こんな金の使い方はおかしい、といつも不服そうに私はしていたことだろう。

おそらく、ＢＳデジタル局でも同じような事態が進行しているに違いない。
３年後には、ＢＳチューナーがもっと普及し、売上も順調にのびるはずだと楽観する経営者もいることだろう。
断言する。
今のテレビの利益構造に慣れ切った頭の中を革命的に切り替えない限り、気づいたらあんたらはみんな地獄の底だ。

だいたい、110°ＣＳに何故あんたらの系列会社ばかりが認可されているんだ。
放送局の利権を放さないために、新規電波割り当ては絶対権利を主張する。
もっと他業種に振り向けるべきたと私は思うが、彼等は自分達の生存をかけて必死に陳情に走っていた。

いずれにせよ110°ＣＳもビッグビジネスにはなるまい。

今の地上波ビジネスで、とりあえず利権は終わりである。
せいぜい、その利益でしばらく食いつなぐことだ。

今の放送局で、興味を持ってみているのがニッポン放送だ。
彼等は、新規業務にとてもハングリー、その分第一のハードルを越える力があると私は思う。
２１世紀型の放送ビジネスを提起できる可能性があるということだ。
後、ＦＭ８０２にもかすかだが可能性を感じる。

わが出自のＦＭ大阪は、今のところ期待できない。それはとても残念なことだが、傍観する範囲では新しいビジネスモデルが何も提起できていない。（新しい局舎だけではねえ。）

ただ、東洋経済の記事では、現在のキー局を否定的には書いていない。（テレビ朝日はやばいとは書いていたが）
つぶれるのは地方局と書いているのだ。
今迄のテレビ局の構造はゼネコンと同じだと記事は書く。
それゆえ、末端から潰れていくということなのだろう。

その事態が始まるのが２００３年。それまでに、何らかのソリューションが提起されるかどうかだろう。

ひょっとしたら、それがasset management solutionだったのかな？まさかね。

でも東洋経済の記事はツッコミが甘かったなあ、安部邦雄